2020年米国市場の見通し
你好！リュービさんじゃ！
早くも12月。今年ももうすぐ終わりじゃ。今回は来年2020年の米国市場の見通しについて考えてみるぞよ！
11月の最終週は休日が1日あったこともあり、比較的穏やかだったのお。
しかし実は11月のパフォーマンスは6月以降で一番のパフォーマンスじゃったのじゃ。
2019年は驚きの連続じゃった。三度の政策金利利下げ、そしてS&P500企業の第3期利益は前年を下回ったにも関わらず年始と比べて20％〜30%程度株価は上昇しておる。
平均株価は史上最高水準じゃが、我々は何を見据えれば良いのじゃろうか？
貿易戦争
来年の市場の方向性を決める１つの大きな要素は米国と中国との間で勃発している貿易戦争じゃ。
一年前はほとんどの人がこの"冷戦"がここまで長引くとは思っていなかったじゃろう。
だからこそ、市場へ与える影響が懸念されるのじゃ。
米国と中国との間で、「第1段階」といえる部分的な合意が10月11日になされたが、まだ署名には至っておらぬ。
米国は対中関税1,600億ドル分を12月15日付けで新たに課す。一部家電などの生活品目も広く含み、非常に厳しいものなのじゃ。
このような状況じゃから、貿易戦争の収束は来年11月の大統領選挙には間に合わないと言われておる。米国一強の構図はそのままか。
ただし市場に与え得る不安感については注視。
大統領選挙
実はその大統領選挙も市場の流れを読むにあたっては無視できぬ要素なのじゃ。
過去の記録によると、大統領の続投が決まった時には、ダウ工業株30種平均が平均で10.2%上昇していることがわかっておる。
トランプも嫌われ者じゃが株をやっているものとしてはなんとしてでも頑張ってもらいたいのぉ。
政策の継続性は経済にとっては吉じゃ。
Fed ウォッチ
Fedウォッチは、米国の金融政策動向に関する市場見通しを反映するとして長い間信頼されている30日物FF（フェデラル・ファンド ）先物の価格データを基に、任意のFOMC（Federal Open Market Committee：連邦公開市場委員会）における政策金利変更の確率を示したものじゃ。
ここ数年は常に利下げを気にしながらの取引だったのじゃが、どうやら来年は様子が違いそうじゃ。
現在は68%の確率で来年に利下げが行われるという計算だそうだが、噂によると各ファンドや政府は9月ごろまでは特に策を打たぬようじゃ。このあたりは難しいのお。朕も政治のことはよくわからぬ（笑）
まとめ
色々と難しいことを書いたが、結論は米国株の「成長」は来年も続くということじゃ。
しかし、今年は企業の成績が振るわぬ中で全体で見ると20％〜30%株価が上昇しておる。
来年は調整に入る可能性も考えられるが、中国との貿易戦争の進展や大幅な利下げなどが起こらない限り、9〜11月ぐらいまでは今まで通り上げたり下げたりしながらも、だらだらとした成長が続くと朕は考えておる。
米国株は世界中からお金が集まる市場で、実力以上の株価がつきやすい。
朕は基本的には政治などをトレードの参考にはしないが、来年も秋頃までは現在と同じような値動きが続くものと考えておる。
一番大切なこと
市場分析は検討しなければいけない要素が多く、完璧な予想はまず不可能じゃ。
期間が長くなればなるほど、様々な要素の不確実性が増す。
一番大切なことは、株の保有期間を極力短くし不確実性を出来るだけ排除することである。
そのために朕はチャート分析で短期的な値動きのみを予測しておる。しかし、各株も各市場に属するものであるから、ある程度は市場の動きに引っ張られる。
だから朕は朕なりに皆のために、市場分析をしてみたということじゃ。
以上！謝謝！！
Disclaimer : This is not an investment advisory, and should not be used to make investment decisions. Information in this blog is often opinionated and should be considered for information purposes only. No stock exchange anywhere has approved or disapproved of the information contained herein. There is no express or implied solicitation to buy or sell securities. The charts provided here are not meant for investment purposes and only serve as technical examples. Don't consider buying or selling any stock without conducting your own due diligence.
